日本は地震の多い国として知られています。日本で家を購入したり建てたりする際には、その家がどのくらい地震に強いかを重視する人も多いのではないでしょうか。この記事では、安心・安全に暮らすために知っておきたい住宅の耐震性能について解説します。今後マイホームを建築したい、購入したいと考えている人は参考にしてください。

耐震性能を表す基準

建物の耐震性能は、耐震等級で判断できます。耐震等級は、住宅の性能表示制度を定める「品確法」に沿って、誰にでもわかる形で地震に対する建物の強度を示す指標として制定されているのです。耐震等級には3つのランクがあり、数字が大きくなるほど耐震性能に優れた建物ということになります。

耐震等級1は、100年に1度発生する地震でも倒壊しない程度の強度で、この等級が建築基準法で定められた最低ラインです。耐震等級2は耐震等級1の1.25倍の地震に耐えられる強度で、長期優良住宅の認定基準となります。病院や学校など、避難所となる建物の耐震性能です。最高強度である耐震等級3は耐震等級1の1.5倍の地震に耐えられる強度で、消防署や警察署など防災拠点となる建物の耐震性能となっています。

品確法における耐震等級は、「損傷防止」と「倒壊等防止」という2つの考え方に基づいて制定されているのです。「損傷防止」とは、10年に1度起こりうる震度5程度の地震でも、大規模な修繕が必要なほどの著しい損傷が生じないことを指しています。「倒壊等防止」とは100年に1度レベルの震度6強～7の大地震で「建物が倒壊しない＝人命が損なわれるような壊れ方をしない」ことを意味しているようです。

耐震等級1は、震度5程度の地震ではほとんど壊れませんが、100年に1度レベルの地震の場合倒壊はしないものの、大規模な修繕は必要となる強度となっています。耐震等級3は100年に1度レベルの地震でも、軽微な補修で住み続けることのできる強度と覚えておくとよいでしょう。直近では平成28年に発生した熊本地震で震度7が2度観測されました。100年に1度レベルの震度ですが、この地震でも耐震等級3の住宅はほとんど被害を受けなかったようです。

耐震性の高い住宅を建てるメリット

耐震等級の高い住宅にはさまざまなコストメリットがあります。まず地震保険が安くなることでしょう。通常の保険料と比較して、耐震等級2であれば3割引、耐震等級3であれば5割引の保険料になります。また、耐震等級3の住宅であればフラット35の融資を利用する際に、金利優遇プランの適応を受けることも可能です。耐震等級が高い住宅は資産価値も高くなるため、将来家を手放すことになったときも耐震性能の低い家より高く売ることができます。

地震に強い住宅は台風や強風にも強いため、地震以外の自然災害に対しても不安を軽減させられるでしょう。建物の地震への備えとしては、耐震のほかに「免震」と「制震」があります。耐震工法が文字通り揺れに耐えることを目的とした工法であるのに対し、免震工法は揺れを建物に伝えにくくする工法で、制震工法は揺れ自体を抑える工法です。免震工法や制震工法のほうが、建物内部の揺れが少なく地震が起きた際は室内の被害が少なく済むのですが、工費が高いのがデメリットです。

免震工法は300～600万、制震工法は50～100万程度の工費がかかるのに対し、耐震工法は数十万で施工できます。リーズナブルに耐震性能を高められる点も、耐震工法のメリットといえるでしょう。耐震工法は工期も短く地下室を設置できるなど、設計の自由度が高い点も人気の理由のひとつです。耐震・免震・制震を組み合わせた工法もあるので、家づくりの際はそれぞれの特徴を覚えておいて損はないでしょう。

耐震性の高い住宅にするべきか迷ったら？

耐震性の高い住宅を選ぶかどうかは、予算や家を建てるエリア、どのような家を建てたいかで変わってきます。費用を抑えて地震対策をしたいという人、台風・強風被害の多いエリアに家を建てる人、地下室のある家を作りたいと考えている人には耐震性の高い住宅がおすすめです。免震工法は地盤の状況によって施工できないケースもありますが、耐震工法ではそのような心配もありません。

一方、耐震住宅は免震住宅や制震住宅と比べると揺れが大きく、家は倒壊しないものの家具が倒れてケガをするなど、二次被害を受けやすくなる点は注意が必要です。家具に転倒防止器具を付けるといった対策を別途考えなくてはなりません。予算内でどの程度地震に強く安全な家を建てるのか、地震対策の工法それぞれのメリット・デメリットを理解したうえで、自分が建てたい家にはどの工法が合っているかを判断することが大切でしょう。

 

耐震工法は、リーズナブルに地震・台風に強い家を作ることができる優れた工法です。地震への備えとしてどんな工法を採用しているかは住宅施工会社によって異なるため、自分が家を建てるエリアや建てたい家、予算に合った工法を採用している施工会社を選ぶことが、後悔しない家づくりのポイントといえるでしょう。